環境科学と気候：公表データから見る職業と学びの選択肢

環境分野の職業を系統別に区別する

求人には、主に4つの系統が見られます。環境科学は、大気、水、土壌、生態系を研究・監視します。工学は、水処理、再生可能エネルギー、汚染除去などのシステムを設計します。法令遵守と管理は、規制を適用し、事業の影響を評価します。金融と公共政策は、炭素会計、持続可能な投資、政策立案などを通じて、気候に関する課題を意思決定に反映させます。

それぞれの系統には、自然科学、工学、法学、経済学、経営・行政学など、就職時に一般的に求められる学位があります。「サステナビリティ専門職」のような1つの職名が、性質の大きく異なる職務を指すこともあります。職名を頼りにするよりも、実際の職務記述を複数読み、求められる能力（モデリング、データ分析、規制、文書作成）を把握する方がよいでしょう。

米国の予測を読み解く

BLSは、2025-2035年の環境科学者・環境専門職の雇用が6%増加すると予測しており、これは全職業の平均（3%）を上回ります。2025年5月の給与中央値は82,220米ドルでした。この職業に就くには、一般に、環境科学、または天然資源、生物学、物理科学などの関連分野の学士号が必要です。

この数値は、1つの国の、明確に定義された職業群に関するものです。BLSが別の区分に分類している環境工学の職、法令遵守の職、サステナブルファイナンスの職を測定したものではありません。10年間で6%の増加は、緩やかな成長に相当します。継続的な求人機会は想定されますが、需要の急増を意味するものではありません。

BLSはまた、これらの予測が経済や規制に関する仮定に基づいており、その仮定は公表のたびに変わることも指摘しています。

世界経済フォーラムが示す傾向を読み解く

1,000を超える雇用主の回答に基づくWEFの報告書 Future of Jobs 2025 は、環境エンジニアと再生可能エネルギーエンジニアを、2030年までに増加率が最も高い15の職務に含めています。また、環境保護が、伸びの最も速い10のスキルの一覧に初めて入ったとしています。

これらは雇用主による見通しです。高い増加率でも、出発点の就業者数は少ない可能性があり、示しているのは雇用数というより増加の速さです。また、この報告書は世界全体を対象としており、どの国やどの産業で需要が最も強くなるのかは示していません。

2つの情報源は方向性では一致していますが、重要な違いがあります。WEFは主に工学とスキルについて述べている一方、BLSは現地調査を行う科学者について、より緩やかな成長を示しています。両者は矛盾していませんが、測定している対象が異なります。

情報源を表にまとめる

以下の表は、引用した数値を並べたものです。各機関では手法も対象範囲も異なるため、数値を合算することはできません。

対象範囲は行ごとに異なり、1つの国の職業を扱うものもあれば、世界規模の調査における職務やスキルを扱うものもあります。したがって、この表を将来性の高い職業のランキングとして読む学生は、情報源が裏づけていない結論を導くことになります。この表が示すのは全体的な方向性であり、特定の教育課程を修了した場合の就職確率ではありません。

科学と工学のどちらを選ぶか

環境科学の課程では、観察、測定、解釈を学びます。工学の課程では、システムの設計や規模・仕様の算定を学びます。両者は異なる職業につながり、業務を行うための規則も異なります。工学の専門職は大半の国で規制の対象ですが、環境科学は一般にそうではありません。

工学の学位は、資格規制のある職業への道をより多く開きますが、入学当初から確かな数学と物理の力が必要です。科学の学位は、科目選択の柔軟性が比較的高いことが多く、実務や政策を重視した修士課程で学びを補うこともできます。

入学要件にも、この違いが反映されています。例えば、ブリティッシュコロンビア大学（The University of British Columbia）の環境科学の学士課程は、修業年限が4年で、コーオプ教育の選択肢があり、数学、化学、物理の履修を前提条件としています。また、陸・大気・水、または生態学・保全という2つの専攻分野を設けています。最終学年には、提携機関とチームで取り組むプロジェクトを通じて、学習内容を具体的な事例に結びつけます。

いずれの場合も、データ分析、地理情報システム、報告書作成、地域の規制枠組みに関する知識などは、異なる職務にも応用しやすい能力です。これらの能力は、授業、インターンシップ、現地調査プロジェクトを通じて身につきます。

ランキングだけでなく課程の質を評価する

環境科学分野のQS 2026ランキングは、第三者が転載したものを通じてしか確認していないため、ここでは順位を引用していません。こうした転載に頼るよりも、QSのサイトで表を直接確認する方がよいでしょう。

順位以上に、企業や公的機関でのインターンシップの有無、野外調査施設や実験室の利用機会、応用研究に積極的に取り組む教員、コンサルティング会社や自治体との提携といった、いくつかの具体的な要素が課程の違いを生みます。

工学課程では、全国的な認定が基本的な判断基準です。科学課程では、目指す職業に必要であれば、生物学者、地質学者、農学専門職などの専門職団体による認定が重要になることがあります。

最後に確認したいのが、最終学年のプロジェクトの目的です。自治体や保全団体など、実在する機関と行うプロジェクトでは、学生が雇用主に提示できる成果物が生まれます。より理論的な研究論文は、大学院進学を目指す人に適しています。

限界を念頭に置く

グリーンジョブのどの一覧にも、次の3つの注意点が当てはまります。

• 予測は公表のたびに変わり、公共政策に左右されます。
• 「グリーンジョブ」という区分には普遍的な定義がないため、異なる情報源の数値を比較することはできません。
• ある国の給与中央値は他国には当てはまらず、就職初期の給与についても何も示しません。

掲載されている求人のうち、政治的な意思決定によって予算が変動する公的部門のものと、民間企業のものがそれぞれどの程度を占めるかを確認することも有益です。グリーンジョブの数値を公表する機関は、その分野を推進する立場にある場合もあります。その数値は、業界団体の数値と同様に慎重に読む必要があります。

カナダではどうか

カナダでは、環境分野の専門職は州ごとに管轄されています。環境エンジニアは州の技術者専門職団体の管轄下にあり、工学課程は全国レベルで認定されます。環境科学者は、州に応じて、生物学者、地球科学者、農学専門職の専門職団体に登録できます。分野別団体のECO Canadaは、EP（Environmental Professional）などの資格を付与し、環境分野の労働市場に関する報告書を公表していますが、ホームページに掲載された数値には日付がありません。職業別の雇用統計は、連邦および州の機関が別途公表しており、本記事の米国の数値とは一致しません。

StudyCanadaでは、ブリティッシュコロンビア大学の環境科学課程、ウォータールー大学（University of Waterloo）の環境分野の課程（Environmental Sciences、Environment, Resources and Sustainability）、マギル大学（McGill University）の環境課程、オタワ大学（University of Ottawa / Université d’Ottawa）の環境科学課程などを紹介しています。